歴史学科(2018年度以前入学者)

歴史学科の教育研究上の目的

人材養成の目的

  1. さまざまな地域や時期の人々が残した記録(文献史料)を通して、過去から現代に至る人間の営みを見つめることによって、自己とそれを取り巻く社会・文化を客観的に理解できる力をもつ人材を養成する
  2. 時間と空間の両面を意識した文献史学を中心とする歴史学の学修を通じて、広い歴史知識と専門性に裏打ちされた洞察力と判断力を備えた人材を養成する
  3. フィールドワークなどの体験・実践を通して、個人・文化・社会等の多様性を理解できる力をもっている人材を養成する
  4. 史料(資料)分析の手法を活用して、現代社会と能動的に向き合い、的確な総合力・判断力によって新たな知見を切り開き、問題解決のための多様な方法論と実践力を備えた人材を養成する

その他の教育研究上の目的

1)教育

  1. さまざまな地域や時期の人々が残した記録(文献史料)を通して、過去から現代に至る人間の営みを見つめることによって、自己とそれを取り巻く社会・文化を客観的に理解できる力を養うために、多様な学修機会を提供する
  2. 広い歴史知識と専門性に裏打ちされた洞察力と判断力を備えた人材を養成するために、日本史・東洋史・西洋史および京都学に関する専門教育を提供する
  3. 体験・実践を通して、個人・文化・社会等の多様性を理解できる力をもっている人材を養成するために、フィールドワーク系の科目を設ける
  4. 史料分析の手法を活用して、現代社会と能動的に向き合い、的確な総合力・判断力・実践力をもつ人材を養成するために職業指導をすすめる

2)研究

  1. 文献史学を中心とする歴史学の各分野・領域(日本史・東洋史・西洋史および京都学等)における最新の研究を遂行する
  2. それぞれの専門領域における研究成果を積極的に教育へ還元する

3)社会貢献

  1. 体験・実践の学修機会およびボランティア活動などを通して、地域社会への貢献を行う
  2. 研究成果を積極的に発表し、社会に還元していく活動を行う
  3. 文献史学を中心とする歴史学に関する様々な学習機会・生涯学習機会を提供する
  4. 教員・学芸員などの専門職、一般企業などに優秀な人材を輩出し社会に貢献する

歴史学科のディプロマポリシー(学位授与の方針)

  1. さまざまな地域や時期の人々が残した記録(文献史料)を通して、過去から現代に至る人間の営みを見つめることによって、自己とそれを取り巻く社会・文化を客観的に理解できる力をもっている
  2. 時間と空間の両面を意識した文献史学(日本史・東洋史・西洋史および京都学)を中心とする歴史学の学修を通じて、広い歴史知識と専門性に裏打ちされた洞察力と判断力を備えている
  3. フィールドワークなどの体験・実践を通して、個人・文化・社会等の多様性を理解できる力をもっている
  4. 史料(資料)分析の手法を活用して、現代社会と能動的に向き合い、的確な総合力・判断力によって新たな知見を切り開き、問題解決のための多様な方法論と実践力を備えている

歴史学科のカリキュラムポリシー(教育課程編成・実施の方針)

  1. 人材養成の目的に応じて、日本史コース、東洋史コース、西洋史コース、京都学コースを設定する
  2. 時間と空間の両面を意識した多様な歴史学の基礎を学ぶための科目を設ける
  3. 世界史的視点から歴史を理解するために、歴史学および日本史・東洋史・西洋史の基礎を学ぶ科目を設ける
  4. 広い歴史知識と専門性に裏打ちされた洞察力と判断力を培うための科目を設定し、文献史学の研究方法を中心とする専門教育を行う
  5. 初年次から4年間にわたってゼミ形式の授業を設定し、基礎的専門教育から卒論作成に至るまで学年を追って深化できるよう、少人数教育によるきめ細かな指導を行う
  6. 体験・実践を通して、個人・文化・社会等の多様性を理解できる力を養うために、フィールドワーク系の科目を設ける
  7. 専門領域に応じた職業指導の一環として、卒業後の進路に応じた各種の免許状・資格を取得できる科目群を設ける

歴史学科のアドミッションポリシー(入学者の受け入れの方針)

本学科が求める学生像は次の通りです。

  1. 高等学校で学ぶ各教科の基礎学力が身についていて、それを活用してみずから問題を解決していこうとする人
  2. 日本・東洋・西洋および京都の歴史に強い興味をもっていて、歴史学を積極的に学びたいという意思をもっている人
  3. 歴史学科で学んだ研究手法等を活かして、研究者・博物館学芸員・高等学校教員等の専門的職業に就き、歴史学の魅力を積極的に発信しようとする意欲のある人
  4. 歴史学科で学んだ内容を活かして、旅行業等の観光産業、出版関連の職業、または公務員・一般企業の総合職等に就き、歴史を正確に伝えたり、歴史学の分析手法を活用したりする意欲のある人
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