第1条　本大学院は，本学の目的使命に則し，学術の理論および応用を教授研究し，その深奥を究めて文化の進展に寄与することを目的とする。

第1条の2　本大学院は教育研究の向上を図り，前条の目的を達成するため，自らの点検・評価を行なう。

第2条　本大学院における課程は，修士課程および博士課程とする。

第2条の2　本大学院は，人材の養成に関する目的その他教育研究上の目的を各研究科・専攻ごとに定め，公表するものとする。

第3条　本大学院に，文学研究科，教育学研究科，社会学研究科および社会福祉学研究科を置く。

第3条の2　京都教育大学大学院に設置される連合教職実践研究科の運営に当たっては，本学大学院は連合を構成する一大学として，締結した構成法人間の協定書に基き協力するものとする。

第4条　本大学院における修士課程の修業年限は2年とし，4年を超えて在学することができない。

第5条　削除

第5条の2　削除

第6条　削除

第6条の2　文学研究科修士課程仏教学専攻の授業科目，単位数および履修方法等を別表第2のとおり定める。

第7条　削除

第8条　削除

第9条　削除

第9条の2　文学研究科修士課程文学専攻の授業科目，単位数および履修方法等を別表第5の2のとおり定める。

第9条の3　文学研究科修士課程歴史学専攻の授業科目，単位数および履修方法等を別表第5の3のとおり定める。

第10条　削除

第11条　削除

第12条　削除

第12条の2　削除

第13条　文学研究科博士後期課程仏教学専攻の授業科目，単位数および履修方法等を別表第9のとおり定める。

第13条の2　削除

第14条　削除

第15条　削除

第15条の2　文学研究科博士後期課程文学専攻の授業科目，単位数および履修方法等を別表第11の2のとおり定める。

第15条の3　文学研究科博士後期課程歴史学専攻の授業科目，単位数および履修方法等を別表第11の3のとおり定める。

第16条　削除

第16条の2　削除

第16条の3　削除

第17条　教育学研究科修士課程生涯教育専攻の授業科目，単位数および履修方法等を別表第13のとおり定める。

第17条の2　教育学研究科修士課程臨床心理学専攻の授業科目，単位数および履修方法等を別表第13の2のとおり定める。

第17条の3　教育学研究科博士後期課程生涯教育専攻の授業科目，単位数および履修方法等を別表第13の3のとおり定める。

第17条の4　教育学研究科博士後期課程臨床心理学専攻の授業科目，単位数および履修方法等を別表第13の4のとおり定める。

第18条　削除

第19条　社会学研究科修士課程社会学専攻の授業科目，単位数および履修方法等を別表第15のとおり定める。

第20条　削除

第20条の2　社会学研究科博士後期課程社会学専攻の授業科目，単位数および履修方法等を別表第16の2のとおり定める。

第20条の3　社会福祉学研究科修士課程社会福祉学専攻の授業科目，単位数および履修方法等を別表第16の3のとおり定める。

第20条の4　社会福祉学研究科博士後期課程社会福祉学専攻の授業科目，単位数および履修方法等を別表第16の4のとおり定める。

第21条　本大学院の教育は，授業科目の授業および学位論文の作成等に対する指導(以下「研究指導」という)によって行なうものとする。

第22条　修士課程の授業科目は，これを2年に配当して履修させる。

第23条　削除

第23条の2　削除

第24条　削除

第24条の2　文学研究科修士課程仏教学専攻の授業科目については，第6条の2に定める別表第2に従い，合計30単位以上を履修しなければならない。但し，第1年次において履修できる単位は22単位までとする。

第25条　削除

第26条　削除

第27条　削除

第27条の2　文学研究科修士課程文学専攻の授業科目については，第9条の2に定める別表第5の2に従い，合計30単位以上を履修しなければならない。但し，第1年次において履修できる単位は22単位までとする。

第27条の3　文学研究科修士課程歴史学専攻の授業科目については，第9条の3に定める別表第5の3に従い，合計30単位以上を履修しなければならない。但し，第1年次において履修できる単位は22単位までとする。

第28条　削除

第29条　削除

第30条　削除

第31条　教育学研究科修士課程生涯教育専攻の授業科目については，第17条に定める別表第13に従い，合計32単位以上を履修しなければならない。但し，第1年次において履修できる単位は24単位までとする。

第31条の2　教育学研究科修士課程臨床心理学専攻の授業科目については，第17条の2に定める別表第13の2に従い，合計33単位以上を履修しなければならない。但し，第1年次において履修できる単位は28単位までとするが，臨床心理士および公認心理師の両受験資格の取得を希望する者は年間32単位までとする。

第32条　削除

第33条　社会学研究科修士課程社会学専攻の授業科目については，第19条に定める別表第15に従い，合計30単位以上を履修しなければならない。但し，第1年次において履修できる単位は22単位までとする。

第33条の2　社会福祉学研究科修士課程社会福祉学専攻の授業科目については，第20条の3に定める別表第16の3に従い，合計30単位以上を履修しなければならない。但し，第1年次において履修できる単位は22単位までとする。

第34条　各研究科博士後期課程の教育は，主として研究指導によるものとするが，あわせて授業科目の授業による教育をもってこれを補うものとする。

第34条の2　削除

第35条　文学研究科博士後期課程仏教学専攻の授業科目については，第13条に定める別表第9に従い，合計6単位を履修しなければならない。

第35条の2　削除

第36条　削除

第37条　削除

第37条の2　文学研究科博士後期課程文学専攻の授業科目については，第15条の2に定める別表第11の2に従い，合計6単位を履修しなければならない。

第37条の3　文学研究科博士後期課程歴史学専攻の授業科目については，第15条の3に定める別表第11の3に従い，合計6単位を履修しなければならない。

第38条　削除

第38条の2　削除

第38条の3　削除

第38条の4　教育学研究科博士後期課程生涯教育専攻の授業科目については，第17条の3に定める別表第13の3に従い，合計10単位以上を履修しなければならない。

第38条の5　教育学研究科博士後期課程臨床心理学専攻の授業科目については，第17条の4に定める別表第13の4に従い，合計6単位を履修しなければならない。

第39条　削除

第39条の2　社会学研究科博士後期課程社会学専攻の授業科目については，第20条の2に定める別表第16の2に従い，合計6単位を履修しなければならない。

第39条の3　社会福祉学研究科博士後期課程社会福祉学専攻の授業科目については，第20条の4に定める別表第16の4に従い，合計6単位を履修しなければならない。

第40条　本大学院各研究科教授会において教育研究上有益と認めたときは，他大学の大学院とあらかじめ協議の上，当該他大学の大学院の授業科目を履修させることができる。なお，本大学院研究科相互の間において授業科目の履修についてもこれに準ずるものとする。

第40条の2　本大学院各研究科教授会において教育研究上有益と認めるときは，本学大学院入学前に他大学大学院(本学通信制大学院を含む)において履修し修得した単位について，大学院設置基準第15条(大学設置基準第30条第1項および同第3項準用)により，本学大学院において修得したものとして認定することができる。

第41条　本大学院各研究科教授会において教育研究上有益と認めるときは，他大学の大学院等とあらかじめ協議の上，博士後期課程の学生に当該大学の大学院等において必要な研究指導を受けさせることができる。

第41条の2　本大学院は，学生に対して，授業および研究指導の方法および内容ならびに学期間の授業および研究指導の計画をあらかじめ明示するものとする。

第42条　本大学院において教育職員免許法(昭和24年法律第147号)に定める専修免許状を修得しようとする者は，各研究科配当の関係科目中より教育職員免許法および教育職員免許法施行規則(昭和29年文部省令第26号)に定める必要単位数を修得しなければならない。(但し当該免許状の1種免許状の取得資格を有する者に限る。)

第43条　本大学院において取得できる教育職員免許状の種類および教科は次のとおりである。

第43条の2　教育学研究科修士課程臨床心理学専攻において，第31条の2の規定によるほか別表第16条の5に定める単位を修得した者は，公認心理師法(平成27年法律第68号)第7条第1号の有資格者として公認心理師国家試験の受験資格が得られる。

第44条　修士課程に2年以上在学し，第5条の2から第12条，第17条，第17条の2，第18条，第19条まで，および第20条の3の授業科目を履修し，第23条の2から第33条の2までの規定を充足し，必要な研究指導を受けたうえ，学位論文を提出してその審査および最終試験に合格したものをもって，その課程を修了したものとする。

第45条　修士論文は，広い視野に立つ精深な学識をそなえ，且つその専攻分野における研究能力または高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を有することを立証するに足るものであることが必要で，2年間広い視野のもとに専攻分野の研究を行なった成果に相当するものでなければならない。

第46条　博士課程に5年(修士課程を修了した者にあっては，当該課程における2年の在学期間を含む)以上在学し，前期2年の課程において第44条の規定を充足し，且つ後期3年の課程において，第12条の2から第16条の3まで，第17条の3，第17条の4，第20条，第20条の2および第20条の4授業科目を履修し，且つ必要な研究指導を受けたうえ，学位論文を提出し，最終試験に合格したものをもって，その課程を修了したものとする。

第47条　博士論文は，その専攻分野について研究者として自立して研究活動を行なうに必要な高度の研究能力およびその基礎となる豊かな学識を有することを立証するに足るものでなくてはならない。

第48条　第44条および第46条に定めるところの最終試験は，論文を中心とし，これに関連する科目について行なわれる筆記試験および口述試験とする。

第49条　修士論文および博士論文の審査は別に定めるところによる。

第50条　修士課程ならびに博士課程修了の認定は，大学院各研究科教授会がこれを行なう。

第51条　本大学院の文学研究科において修士課程および博士後期課程を修了した者は，修士(文学)および博士(文学)の学位を授与し，教育学研究科において修士課程および博士後期課程を修了した者は，修士(教育学)および博士(教育学)の学位を授与し，社会学研究科において修士課程および博士後期課程を修了した者は，修士(社会学)および博士(社会学)の学位を授与し，社会福祉学研究科において修士課程および博士後期課程を修了した者は，修士(社会福祉学)および博士(社会福祉学)の学位を授与する。

第52条　本大学院に博士の学位論文を提出した者は，博士(文学)，博士(教育学)，博士(社会学)および博士(社会福祉学)の学位を授与することができる。

第53条　学年は，4月1日にはじまり翌年3月31日に終る。

第54条　学年をわけて，春学期および秋学期の2学期とする。

第55条　休業日を次のとおり定める。但し，休業日でも実習その他の授業を課すことがある。

第56条　入学の時期は，学年の始めとする。但し，教育研究上支障がないときは，秋学期の始めに入学させることができる。

第57条　本大学院の学生定員を次のとおり定める。

第58条　本大学院修士課程に入学することのできる者は，次の各号の1に該当する者でなければならない。

第59条　本大学院博士後期課程に入学することのできる者は，修士の学位を有する者または，本学において大学院修士課程を修了した者と同等以上の能力があると認められた者でなければならない。

第60条　入学は，所定の入学試験により選考のうえこれを許可する。

第61条　入学志願者は，所定の入学願書，履歴書，学業成績調査書および写真を入学検定料とともに指定期日までに本学学長宛に提出しなければならない。

第62条　入学を許可された者は，所定の誓約証書(保証人連署)を指定期日までに提出しなければならない。

第63条　やむを得ない事由により，休学または退学を希望する者は，その事由を明記し，学長に願い出て許可を得なければならない。

第64条　休学または退学を願い出る場合は，学費または在籍料の納入その他の義務を完了していなければならない。

第65条　休学した者は，翌学期または翌年度，原学年次に復学するものとする。

第65条の2　本大学院において，通常の課程から通信教育の課程に，あるいは通信教育の課程から通常の課程に，それぞれ転籍することができる。また転籍を希望する者は指定期日までに願い出なければならない。

第66条　本大学院の転入学を希望する者については第60条に準ずる選考のうえ，これを許可することがある。この場合現に他の大学院に在籍する者についてはその学長の許可を得ていなければならない。

第67条　学生が他の大学院に転学しようとするときは，事由を附して学長に願い出て許可を得ていなければならない。

第68条　入学志願者は入学検定料を，入学を許可された者は入学金その他必要な納付金を別表第17に定めるとおり納めなければならない。転入学の場合もこれに準ずる。

第69条　授業料等学費の種類および金額は，別表第18のとおり定める。なお，学費は指定された期日までに納入しなければならない。

第70条　休学中の学費は，徴収しない。但し，在籍料を納めなければならない。

第71条　学費または在籍料を納入せず，督促してもなお納付しない者は除籍する。但し，除籍された者は，除籍年度内の学期ごとに定められた復籍手続期間内に復籍を願い出ることができる。なお，除籍年度内の復籍手続期間を超えて願い出る場合は，所定の手続期間内に再入学を願い出ることができる。

第72条　本大学院は学長がこれを統轄し，その職務は大学院各研究科長がこれにあたる。

第73条　本大学院における授業ならびに指導は，本学職員の中から若干名の教授，准教授および講師がこれを担当する。

第74条　本大学院の事務を処理するため，事務組織を設ける。

第75条　大学院各研究科に，教授会を置く。

第75条の2　本大学院は，授業および研究指導の内容および方法の改善を図るための組織的な研修および研究を実施するものとする。

第76条　削除

第77条　学生の研究のために大学の図書館および研究室を利用させる。

第78条　学生の福利のために大学の寄宿寮および厚生施設等を利用させる。

第79条　大学院の授業科目の中，1科目または数科目につき履修を希望する者があるときは，学生の修業を妨げない限り，選考のうえ科目履修生として履修を許可することができる。

第79条の2　削除

第80条　外国人で，本学において教育を受けることを目的として，第58条の規定により入学を志願する者があるときは，選考のうえ，外国人留学生として入学を許可する。外国人留学生の規程については，別にこれを定める。

第81条　科目履修生，外国人留学生および外国人特別生については，本章に規定するもののほか，本学則の他の各条項を準用する。

第82条　操行淳良にして成績優秀なる者には大学院各研究科教授会の議を経て学長が褒状を授与する。

第83条　学業怠惰にして，学則に背き，懲戒を要すると認められる学生は，大学院各研究科教授会の議を経て学長がこれを懲戒する。懲戒は，訓戒，謹慎，停学および退学とする。

第84条　前条に規定する退学は，次の事項に該当する者について行なう。

第85条　懲戒処分を受けた者で，謹慎，悔悟の実が認められた場合は，大学院各研究科教授会の議を経て学長がその処分を軽減または免除することがある。

第1条　本学則は，昭和42年4月1日から施行する。

第2条　本学則は，昭和44年4月1日から改正施行する。

第3条　本学則は，昭和46年4月1日から改正施行する。

第4条　本学則は，昭和48年4月1日から改正施行する。

第5条　本学則は，昭和49年4月1日から改正施行する。

第6条　本学則は，昭和50年4月1日から改正施行する。

第7条　本学則は，昭和51年4月1日から改正施行する。

第8条　本学則は，昭和52年4月1日から改正施行する。

第9条　本学則は，昭和53年4月1日から改正施行する。

第10条　本学則は，昭和54年4月1日から改正施行する。

第11条　本学則は，昭和55年4月1日から改正施行する。

第12条　本学則は，昭和56年4月1日から改正施行する。但し，昭和55年度以前の入学者は第69条の学費の金額を準用しない。

第13条　本学則は，昭和57年4月1日から改正施行する。但し，昭和55年度以前の博士後期課程入学者は，第69条の学費の金額を準用しない。

第14条　本学則は，昭和58年4月1日から改正施行する。但し，昭和55年度以前の入学者は第69条の学費の金額を準用しない。

第15条　本学則は，昭和59年4月1日から改正施行する。但し，昭和55年度以前の入学者は第69条の学費の金額を準用しない。

第16条　本学則は，昭和60年4月1日から改正施行する。

第17条　本学則は，昭和61年4月1日から改正施行する。

第18条　本学則は，昭和62年4月1日から改正施行する。

第19条　本学則は，昭和63年4月1日から改正施行する。

第20条　本学則は，平成元年4月1日から改正施行する。

第21条　本学則は，平成2年4月1日から改正施行する。

第22条　本学則は，平成3年4月1日から改正施行する。

第23条　本学則は，平成4年4月1日から改正施行する。

第24条　本学則は，平成5年4月1日から改正施行する。

第25条　本学則は，平成6年4月1日から改正施行する。

第26条　本学則は，平成7年4月1日から改正施行する。但し，高等学校教諭専修免許状「地理歴史」および「公民」については，平成6年度入学者から適用する。

第27条　本学則は，平成8年4月1日から改正施行する。

第28条　本学則は，平成9年4月1日から改正施行する。但し，平成8年度以前の入学者については，第7条，第10条，第16条および第38条の規定にかかわらず従前の規定とする。

第29条　本学則は，平成9年10月15日から改正施行する。

第30条　本学則は，平成10年4月1日から改正施行する。

第31条　本学則は，平成11年4月1日から改正施行する。

第32条　本学則は，平成12年4月1日から改正施行する。

第33条　本学則は，平成13年4月1日から改正施行する。

第34条　本学則は，平成14年4月1日から改正施行する。

第35条　本学則は，平成15年4月1日から改正施行する。

第36条　本学則は，平成16年4月1日から改正施行する。

第37条　本学則は，平成17年4月1日から改正施行する。

第38条　本学則は，平成18年4月1日から改正施行する。但し，平成18年3月31日以前に入学した者については，なお従前の規定による。また，社会学研究科社会福祉学専攻修士課程および社会学研究科社会学・社会福祉学専攻博士後期課程は，平成18年4月第1学年次入学者より学生募集を停止し，在学生の修了をもって廃止する。

第39条　本学則は，平成19年4月1日から改正施行する。なお，第43条に規定する中学校，高等学校教諭専修免許状「数学」については，平成19年度入学者から適用する。

第40条　本学則は，平成20年4月1日から改正施行する。

第41条　本学則は，平成21年4月1日から改正施行する。

第42条　本学則は，平成22年4月1日から改正施行する。

第43条　本学則は，平成23年4月1日から改正施行する。但し，第17条の4に規定する教育学研究科博士後期課程臨床心理学専攻に係わる別表第13の4については，平成22年度第1学年次入学者から適用し，平成21年度以前入学者は従前の規定による。

第44条　本学則は，平成24年4月1日から改正施行する。但し，平成24年3月31日以前に入学した者については，なお従前の規定による。

第45条　本学則は，平成25年4月1日から改正施行する。但し，第13条の2に規定する文学研究科博士後期課程仏教文化専攻に係わる別表第9の2については，平成25年度第1学年次入学者から適用し，平成24年度以前入学者は従前の規定による。

第46条　本学則は，平成27年4月1日から改正施行する。但し，平成27年3月31日以前に入学した者については，なお従前の規定による。また，文学研究科修士課程浄土学専攻，仏教文化専攻，日本史学専攻，東洋史学専攻，国文学専攻，中国文学専攻，英米文学専攻および文学研究科博士後期課程浄土学専攻，仏教文化専攻，日本史学専攻，東洋史学専攻，国文学専攻，中国文学専攻，英米文学専攻は，平成27年4月第1学年次入学者より学生募集を停止し，在学生の修了をもって廃止する。

第47条　本学則は，平成28年4月1日から改正施行する。

第48条　本学則は，平成30年4月1日から改正施行する。

第49条　本学則は，平成31年4月1日から改正施行する。

第50条　本学則は、令和2年4月1日から改正施行する。但し，令和2年3月31日以前に入学した者については、従前の規定による。

第51条　本学則は，令和3年4月1日から改正施行する。ただし，第64条，第70条および第71条に規定する在籍料の納付は，令和4年4月1日休学者から適用する。

第52条　本学則は，令和4年4月1日から改正施行する。